「NISAとiDeCoってどっちがお得？」「両方やったほうがいいの？」という疑問に、3年間の実際の運用データで答えます。筆者は35歳（当時）から新NISA積立とiDeCoを同時スタート。月3万円の運用で今どうなったか、正直に公開します。
なぜNISA＋iDeCoを両方やったのか
3年前、筆者（現在38歳・会社員・年収550万円）は資産形成を本格的に始めようと決意しました。調べれば調べるほど「NISAかiDeCoかどちらが得か」という情報があふれており、結局「両方やればいい」という結論に至りました。
毎月の上限配分は以下のように決めました。
- 新NISA（つみたて投資枠）: 月2万円
- iDeCo: 月1万2,000円（会社員の上限）
- 合計: 月3万2,000円（手取りの約13%）
3年間の積立実績公開
2022年10月〜2025年9月の3年間の実績です（2024年から新NISAに移行）。
新NISA（つみたて投資枠）の実績
- 投資元本: 72万円（月2万円×36ヶ月）
- 評価額（2025年9月時点）: 約96.8万円
- 含み益: +24.8万円（+34.4%）
- 投資先: eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）一本
iDeCoの実績
- 投資元本: 43.2万円（月1.2万円×36ヶ月）
- 評価額（2025年9月時点）: 約55.1万円
- 含み益: +11.9万円（+27.5%）
- 所得控除による節税効果: 年間2.88万円×3年＝約8.6万円（所得税・住民税合計20%で計算）
- 投資先: 国内外インデックス均等配分
3年間の総合実績
元本合計115.2万円に対し、評価額は151.9万円。含み益36.7万円＋節税効果8.6万円で、実質的な利益は約45万円。年利換算で約13%という結果になりました（相場環境に恵まれた3年間でもあります）。
NISA vs iDeCo｜3年やってわかった本当の違い
使いやすさはNISAが圧勝
iDeCoは60歳まで引き出せません。これが最大のデメリットです。「急に現金が必要になったとき」に動かせないのは精神的なストレスになります。生活防衛資金（生活費6ヶ月分）を確保した上でiDeCoを始めることを強くおすすめします。
節税効果はiDeCoが大きい
iDeCoの掛金は全額所得控除になります。年収550万円の場合、月1.2万円の掛金で年間約2.88万円の節税（所得税15%＋住民税10%で計算）。3年で8.6万円は投資せずに手元に残せた金額です。これはNISAにはない強みです。
非課税の恩恵はNISAが広い
NISAは売却益・配当金が完全非課税。iDeCoも運用益は非課税ですが、受取時に退職所得控除・公的年金等控除が適用されます。計算が複雑なため、長期的には税理士への相談も有効です。
月3万円の内訳をどう決めたか
最初は「どちらを優先するか」で迷いましたが、以下の判断軸で決めました。
- 緊急資金は先に確保: iDeCoは動かせないため、まず生活費6ヶ月分を別口座に確保してから開始
- iDeCoは上限まで: 節税効果が確実なため、会社員の上限（月1.2万円）を満額拠出
- 残りをNISAへ: 流動性を確保しながら長期投資
初心者が両方同時に始めるときの注意点
口座開設に時間がかかる
iDeCoの口座開設は申し込みから2〜3ヶ月かかります。NISAはネット証券なら最短翌営業日。同時スタートしたい場合はiDeCoを先に申し込みましょう。
投資先は「インデックスファンド一本」で十分
筆者はeMAXIS Slimシリーズのみを使用。手数料が最安水準で、分散効果も高く、初心者に最適です。個別株・テーマ型ファンドは値動きが激しく、長期積立には向きません。
まとめ｜3年やった正直な感想
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NISA＋iDeCoの両立は「最初のセットアップが面倒」なだけで、始めてしまえば完全放置でOKです。毎月自動引き落としで積み立て、相場が下がっても気にせず続けるのが最大のコツ。
「どちらがいいか迷っている」という方には、まずNISAを始め、生活防衛資金が整ったらiDeCoも追加するというステップをおすすめします。
参考資料：金融庁 NISA特設ウェブサイト ／ iDeCo公式サイト（国民年金基金連合会）
iDeCo受取時の税制｜出口戦略も事前に把握しておく
iDeCoは積立・運用時だけでなく、受取時の課税ルールも把握しておきましょう。「受け取るとき全部課税されるなら損では？」という疑問は、多くの初心者が持ちます。
一時金受取なら退職所得控除が使える
60歳以降に一括で受け取る「一時金方式」の場合、勤続年数（iDeCoの加入年数）に応じた退職所得控除が適用されます。20年加入なら800万円まで非課税になる計算です。多くのケースで実質的な税負担はゼロに近くなります。
年金方式は公的年金等控除が使える
毎年分割で受け取る「年金方式」は、公的年金等控除が適用されます。65歳以上なら年110万円まで非課税です。他の公的年金収入との合算で計算するため、退職後の収入水準によって最適な受取方式が変わります。
迷ったら「一時金＋年金の分割」も可能
iDeCoは一部を一時金で、残りを年金方式で受け取る「併用」もできます。退職所得控除と公的年金等控除を組み合わせて節税効果を最大化したい場合は、受取時期が近づいたら税理士や金融機関のFPに相談することをおすすめします。
よくある質問と実体験ベースの回答
「相場が下がったときどうしましたか？」
3年間で2回、大きな下落局面がありました（それぞれ評価額が20%以上下落）。正直「やめたい」と思ったこともあります。ただ毎月定額積立だと、下落時に安く多く買えるドルコスト平均法の効果が出ます。結果、その後の回復で恩恵を受けました。感情で売買しないことが最大のコツです。
「もっと積み立てればよかったと思いますか？」
今ならそう思います。ただし当時は生活費・子どもの教育費の見通しが立っていなかったため、月3万円は適切な金額でした。「余裕資金の範囲内」という原則は守ることが、長期継続には欠かせません。
