「節約」と聞くとスーパーのチラシ比較とか、電気をこまめに消すとか、そういう地味な努力を想像しがちです。もちろんそれも大事。でも月200円の節約を必死にやるより、固定費を一度見直して月8,000円浮かせるほうが、圧倒的にコスパがいいんですよね。
筆者は2025年の年末に固定費の総点検をやりました。結果、年間で約12万3,000円の削減に成功。何か特別なことをしたわけではなく、電力会社の切り替え、スマホプランの変更、使っていない保険の解約、サブスクの整理――基本的には「契約を見直しただけ」。この記事では、その過程で調べたことと実際の削減額を全部公開します。
なぜ「固定費」から手をつけるべきなのか
家計の支出は大きく「固定費」と「変動費」に分かれます。固定費は毎月ほぼ同じ金額が引き落とされるもの（家賃、保険料、通信費など）。変動費は食費や交際費のように月ごとに変わるものです。
総務省の「家計調査」（2025年）によると、二人以上世帯の消費支出は月平均約29万円。そのうち住居費・光熱費・通信費・保険料などの固定費が約4割を占めています。つまり月12万円近くが「何もしなくても出ていくお金」。ここにメスを入れれば、毎月の努力なしに支出が減り続けます。
変動費の節約は「続かない」問題
食費を切り詰める、外食を我慢する、欲しいものを買わない。こうした節約は「意志の力」に依存します。ストレスがたまると反動でドカ買いしてしまい、結局プラマイゼロ……なんて経験、ありませんか。
一方、固定費は一度見直せば翌月から自動的に節約が続きます。手間は最初の1回だけ。しかも生活の質はほとんど変わらないケースが多い。「節約はまず固定費から」は家計改善の鉄則で、家計簿が続かない人向けの記事でも触れていますが、固定費の最適化はそもそも家計簿すら不要な節約法です。
【実録】筆者が見直した固定費5項目と年間削減額
2025年12月に筆者が実際に見直した項目と、それぞれの削減額を公開します。家族構成は夫婦＋子ども1人（3歳）の3人家族です。
1. 電力会社の切り替え：年間▲28,000円
東京電力の従量電灯Bから新電力に切り替えました。比較サイト「エネチェンジ」で3社を比較し、基本料金0円・従量料金が一律のプランを選択。月平均の電気代が約12,500円→約10,200円に。年間で約28,000円の削減です。
うちの場合、妻が「電気会社を変えて大丈夫なの？」と心配していたのが印象的でした。私も正直、最初は不安があった。でも切り替えてから半年以上経った今、何のトラブルもなし。切り替えにかかった時間は約20分。Webで申し込むだけで工事も立ち会いも不要。「電気の質が落ちるのでは？」と心配する人もいますが、送電線は同じものを使うので停電リスクも電気の品質も変わりません。
2. スマホプランの変更：年間▲36,000円
夫婦ともに大手キャリアの月7,000円プランを使っていました。実際のデータ使用量を確認したら、2人とも月3GB以下。完全にオーバースペックです。
乗り換えの日、ドコモショップに15年通っていた妻は「なんか寂しい」と言っていました。でも翌月の明細を見て「もっと早く変えればよかった」に変わった。夫はahamo（月2,970円）、妻は楽天モバイル（月1,078円〜）に乗り換え。月14,000円→月4,000〜5,000円に。年間で約36,000円の削減。通話品質もデータ速度も日常使いでは何の不満もありません。
3. 保険の見直し：年間▲42,000円
これが最大の削減項目であり、一番ストレスのかかった項目でもある。結婚時に「とりあえず」で入った生命保険と医療保険を、FP（ファイナンシャルプランナー）に相談して整理しました。
見直し前は生命保険（月6,500円）＋医療保険（月4,200円）＋がん保険（月2,800円）で月13,500円。相談したFP（50代の女性で、ご自身も保険を最小限にしているとのこと）のアドバイスで「高額療養費制度と貯蓄で医療費はカバーできる」と判断し、医療保険とがん保険は解約。生命保険は掛け捨ての収入保障保険（月3,200円）に切り替えて月10,300円→月3,200円に。年間で約42,000円の節約です。
注意点として、保険の見直しは個人の状況（家族構成、貯蓄額、勤務先の福利厚生など）によって最適解が異なります。自己判断で解約する前に、日本FP協会の無料相談などを活用することをおすすめします。
4. サブスク整理：年間▲11,000円
クレジットカードの明細を3ヶ月分チェックしたら、使っていないサブスクが3つ見つかりました。正直、恥ずかしい。合計7,170円を毎月ドブに捨てていたことになる。動画配信サービス（月1,490円だが2ヶ月視聴ゼロ）、ニュースアプリ（月500円）、クラウドストレージの追加容量（月400円）。合計月2,390円を解約。地味ですが年間で約11,000円です。
サブスクの怖いところは「入ったことを忘れる」こと。3ヶ月に1回、カード明細を確認する習慣をつけるだけで防げます。サブスク・固定費の総点検記事でも詳しく解説しています。
5. ガス会社の切り替え：年間▲6,000円
都市ガスも電気と同じく自由化されており、切り替え可能。ガスと電気をセットにすることで月500円ほどの割引が適用されました。年間約6,000円の削減。手続きはWebで10分程度です。
固定費5項目の見直し効果まとめ｜削減額・手間・おすすめ度
筆者が実際に見直した5項目を、削減額・手間・リスクの観点で一覧にしました。「全部やるのは大変」という方は、おすすめ度の高いものから着手してみてください。
| 固定費項目 | 年間削減額 | 手間（所要時間） | リスク | おすすめ度 |
|---|---|---|---|---|
| スマホプラン変更 | ▲36,000円 | 30分 | 低（MNPで番号維持可） | ★★★★★ |
| 保険の見直し | ▲42,000円 | 2〜3時間 | 中（FP相談推奨） | ★★★★ |
| 電力会社切替 | ▲28,000円 | 20分 | 低（送電網は同じ） | ★★★★ |
| サブスク整理 | ▲11,000円 | 20分 | なし | ★★★★★ |
| ガス会社切替 | ▲6,000円 | 10分 | 低 | ★★★ |
| 合計 | ▲123,000円 | 約4時間 | — | — |
合計約4時間の作業で年間12.3万円の削減。時給換算で約3万円。どんな副業より効率がいいと、個人的には思っています。
固定費見直しのステップ｜まず何からやるべきか
「全部やるのは大変そう……」と感じた方のために、優先度の高い順に3ステップにまとめました。
Step 1：通信費を見直す（所要時間：30分）
スマホの月額データ使用量を確認して、適切なプランに変更するだけ。これが一番手軽で効果が大きいです。My docomoやMy SoftBankでデータ使用量はすぐ確認できます。
Step 2：サブスクを棚卸しする（所要時間：20分）
クレジットカードの明細を直近3ヶ月分確認。使っていないサービスは即解約。「いつか使うかも」は大体使いません。
Step 3：電気・ガス・保険を比較検討する（所要時間：2〜3時間）
これは少し時間がかかりますが、削減効果も最大。エネチェンジ（電気・ガス比較）、価格.com（保険比較）などの比較サイトを活用すれば、自宅にいながら最適な会社を見つけられます。
固定費見直しで失敗しないための3つの注意点
「お得だから」と飛びつく前に、知っておくべき注意点があります。
注意点1：解約違約金を確認する
特に携帯電話。2019年10月以降の契約なら違約金は上限1,000円（2022年7月以降は0円）ですが、それ以前の旧プランだと9,500円かかるケースもあります。更新月を確認してから動きましょう。
注意点2：保険は「解約してから入り直す」は危険
新しい保険の審査が通ってから旧保険を解約する、という順番を必ず守ってください。先に解約してしまうと、健康状態の変化で新しい保険に入れないリスクがあります。
注意点3：「最安」だけで選ばない
新電力の中には経営基盤が脆弱な事業者もあります。2022年にはウクライナ危機の影響で撤退した新電力が続出しました。価格だけでなく、企業の安定性やサポート体制も確認しましょう。
固定費見直しに関するよくある質問
Q. 固定費の見直しはどのくらいの頻度でやるべきですか？
年に1回、年末や年度末のタイミングがおすすめです。電気・ガスの自由化プランは新しいキャンペーンが毎年出るので、前回の切り替えから1年経ったら再チェックの価値があります。サブスクだけは3ヶ月ごとのカード明細確認がベターです。
Q. 一人暮らしでも固定費見直しの効果はありますか？
あります。特にスマホ代は世帯人数に関係なく効果が大きいです。電気・ガスは使用量が少ない分、削減額は家族世帯より小さくなりますが、それでも年間1〜3万円程度の節約は十分可能。副業で収入を増やす方法と組み合わせれば、家計の改善効果はさらに大きくなります。
Q. 新電力に切り替えると停電が増えるって本当ですか？
いいえ、これは誤解です。どの電力会社と契約しても、送電は地域の大手電力会社（東京電力パワーグリッドなど）が担当します。送電設備は共通なので、新電力だから停電しやすいということはありません。万が一、契約先の新電力が倒産しても、すぐに電気が止まることはなく、地域電力会社のセーフティネット契約に自動移行されます。
最終更新日: 2026年4月15日
※本記事の節約金額は筆者の家庭（3人家族、埼玉県在住）の事例です。効果は地域・家族構成・利用状況によって異なります。保険の見直しについては必ず専門家にご相談ください。
マネースタディ埼玉では、今後も皆さまに役立つ情報を発信してまいります。ぜひブックマークしてご活用ください。
